2023年　ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート
ーサステナブルを指向する各社の戦略ー

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担当リサーチャーインタビュー記事掲載中！！
―リサーチャーに聞く！＃４８　『2023年　ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート』
https://www.tpc-cop.co.jp/topics/3587/


【調査主旨】
◆本調査は、国内のケミカル主要大手企業26社を対象とし 、各社の研究開発の実情と今後の戦略についてレポートしたもの。

◆調査項目は、①売上高（総売上高、営業利益、部門別売上高、部門別営業利益）、②研究開発戦略、③研究開発推進体制（組織全体図、各部署・研究所ごとの役割）、④研究開発費（研究開発費総額、対売上高R&D費比率、R&D人員、対従業員数R&D人員比率、部門別R&D費）、⑤特許件数（特許登録件数、出願公開件数）、⑥最近のR&D展開動向（自社独自の研究開発や、共同研究開発などの動向）、⑦今後の事業展開と研究開発戦略、以上の7項目としている。

◆2021年度（2022年3月期または2021年12月期）の売上高（連結）は、新型コロナウイルスで落ち込んだ経済活動の回復に伴う需要増や、原燃料価格の上昇などが主な要因となって、26社中24社と大方の企業が前年度を上回った。また、研究開発費についても、26社中21社で前年度を上回っている。

◆新型コロナウイルスについては、2021年末からオミクロン株の感染が急速に拡大し、中国のゼロコロナ政策をはじめ、世界的に経済活動に影響を及ぼした。これに加えて、2022年に入るとロシアのウクライナ侵攻により、エネルギー価格の高騰がもたらされた。また、こうした要因が重なり世界的なインフレにも至っている。このように、昨今経済を取り巻く状況は大きな変化に立て続けに直面している。

◆こうした、常時対応が求められる現在の危機のみならず、ケミカルメーカー各社は、将来の自然環境悪化によって危機がもたらされないよう現時点で手を打っておく必要にも迫られている。現在、複数のケミカルメーカーが、例えば生分解性のあるバイオマス由来の製品、あるいは製造工程でのCO₂排出量を抑える製品など、さまざまな環境対応型製品の開発に取り組んでいる。また、自社の経済活動による温室効果ガス（GHG）の排出量を削減するにあたって、各社は数値目標を設定しており、2030年、2050年の将来を見越した地球環境問題への取り組みを活発化させている。

【調査期間】
2023年1月～2023年6月

【調査項目（集計編）】
1．調査結果
2．各社の業績状況
　　1）各社の収益ポジショニング（2021年度）
　　2）各社の部門別売上高構成（2021年度）
3．各社の研究開発力
　　1）各社のR&D費（2021年度）
　　2）各社のR&D人員（2021年度）
　　3）各社の部門別R&D費割合（2021年度）
4．各社の特許件数
5．各社のR&D展開動向（2021/6～2023/1）
6．各社の今後の事業展開と研究開発戦略

【調査企業（個別企業編）】
1．旭化成　　　
2．出光興産
3．UBE
4．カネカ
5．クラレ
6．JSR　　
7．ENEOSホールディングス
8．レゾナック・ホールディングス
9．信越化学工業
10．日鉄ケミカル＆マテリアル
11．住友化学　　
12．積水化学工業
13．ダイセル
14．DIC
15．帝人
16．デンカ　　
17．東ソー
18．東洋紡
19．東レ
20．トクヤマ
21．日本触媒
22．日本ゼオン　
23．三井化学
24．三菱ケミカルグループ
25．三菱ガス化学
26．ユニチカ

【調査項目（個別企業編）】
1．部門別売上高及び利益分析
2.　研究開発戦略
3．研究開発推進体制（全体, 部署・部門別）
4．研究開発投資（研究開発費及びパワー分析, 部門別内訳）
5．特許件数
6.　最近のR&D展開動向
7．今後の事業展開と研究開発戦略

【発刊日】
2023年6月12日

【資料体裁】
A4判237頁