2016年　通販化粧品の市場分析調査

―停滞打開に向けて主要各社が仕掛ける次の一手とは？―

法人のお客様はご注文手続き画面の【通信欄】にて貴社名及び部署名を記載いただくようお願い致します


概要
【調査主旨】
◆2014年度（2014年12月～2015年11月に迎えた決算を対象）の通販化粧品市場は前年度比1.2％増の3,257億円。販売高は過去最高を更新し続けているものの、この5年間の平均成長率は1.3％増にとどまっており、市場の停滞感が鮮明になっている。特に近年は、異業種企業をはじめ、外資系・制度系・セルフ系の化粧品企業が相次いで参入したことにより新規顧客の争奪戦は激しさを増しており、参入各社においては広告出稿を増やしても従来のように新規顧客を獲得できず、逆に出稿を減らせば売上を大きく落とすというケースが目立っている。

◆このような通販化粧品市場の停滞感を打開すべく、主要各社はこの1～2年で主力ブランドを相次いでリニューアルし商品力の強化に努めている。また、定期購入制度やポイントプログラムなどの各種サービスを、既存顧客をより優遇する内容へと刷新し、LTVの向上を図っている。こうした各施策の導入・刷新が一段落したことから、2015年度（見込）は3％程度の成長が期待される。

◆主要企業の今後の取り組みとしては、テレビや新聞といった従来型のマス広告だけでは顧客に効率的かつ効果的にアプローチできないとして、顧客との共感型コミュニケーションやコンテンツマーケティングへの関心が高まっている。また、これまでは主に新規顧客の獲得のためのツールだった『LINE』を、リピート促進のためのツールとして活用しようという動きがみられる。さらには、自社通販だけでなく、『アマゾン』や『ロハコ』といった他社の総合通販サイトへ出店し顧客との接点拡大を図る企業や、通販チャネルの受け皿として直営店舗の出店を加速させ、自社通販サイトとの相互送客を進める企業もみられる。このほか、外国人観光客のインバウンド需要を取り込むため、比較的リスクの低い越境ECの本格展開に向けた準備も始まっている。

◆当資料では、参入企業の増加により大競争時代に突入している通販化粧品市場について、大手通販企業から中堅企業、新規参入企業までを徹底調査。商品展開、使用媒体、顧客サービス、SNSの活用状況などから多角的に分析するとともに、停滞打開に向けた各社の今後の戦略についてレポートしている。


目次
【市場編】
１．調査概要
　１） 調査目的
　２） 調査対象媒体
　３） 調査対象商品
　４） 調査対象企業
　５） 調査方法
　６） 調査期間
　７） その他の留意点
２．通販市場の概況
３．通販化粧品市場の概況
　１） 通販化粧品市場への参入経緯
　２） 最近の主な動向
４．通販化粧品の市場分析
　１） 通販化粧品の市場規模
　２） 通販化粧品のマーケットポジション
　３） 通販化粧品の企業別販売高
　４） 通販化粧品のブランド別販売高
　５） 通販化粧品の分野別・種類別販売高
５．通販化粧品の顧客分析
６．通販化粧品の商品分析
　１） 主要企業の商品展開状況
　２） 主要企業の分野別展開状況
　３） 主要企業の種類別展開状況
　４） 主要企業の価格帯別展開状況
　５） 主要企業のブランドコンセプト
　６） 主要企業の新商品発売状況
７．通販化粧品の販売方法分析
　１） 主な通販媒体
　２） 受注・発送業務
　３） 販売促進策
８．今後の展開
　１） 通販化粧品の今後の市場性
　２） 主要企業の今後の展開

【個別企業編】
◆株式会社ディーエイチシー
◆オルビス株式会社
◆株式会社ファンケル化粧品
◆株式会社ドクターシーラボ
◆株式会社ハーバー研究所
◆株式会社再春館製薬所
◆株式会社アテニア
◆株式会社山田養蜂場
◆新日本製薬株式会社
◆ドクタープログラム株式会社
◆株式会社ニッピコラーゲン化粧品
◆株式会社富士フイルムヘルスケアラボラトリー
◆株式会社ヤマサキ
◆ガシー・レンカー・ジャパン株式会社
◆株式会社アイム
◆ジーノ株式会社
◆株式会社キナリ
◆小林製薬株式会社
◆株式会社ランクアップ
◆株式会社ティーエージェント

―調査項目（一部除く）―
１．企業概要
２．顧客特性
３．展開ブランド
４．品目数
５．販売高
　１）総販売高
　２）通販チャネルの販売構成
　３）通販化粧品の販売構成
６．販売方法
　１）主な通販媒体
　２）主な顧客サービス
７．受注・発送のフロー
８．今後の展開


資料体裁：A4判コピー製本156頁（CD-ROM版付）
発 刊 日：2016年4月20日