2017年　中国の化粧品市場

―苦戦するリアルチャネルと急成長するネットチャネル―

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概要
【調査主旨】
◆2016年度の中国化粧品市場は2兆9,006億円。前年度比伸長率は5.1％増と、2010年以来最低の数値となっている。同国では、2015年頃から経済成長が減速。同国化粧品市場の中心を担っている百貨店やGMSといったリアルチャネルが苦戦傾向にあることから、化粧品市場の成長率も低下傾向にある。なかでも百貨店チャネルは、北京や江蘇省、広東省、安徽省といった都市部を中心に店舗の閉鎖が相次いだことが影響し、L'OrealやEstee Lauder、コーセーなど苦戦を強いられている企業が多い。

◆一方、インターネットの急速な普及に伴って、ネット通販チャネルは急成長を遂げている。特に、2014年に阿里巴巴集団が『天猫国際』を開設してからは、越境ECに参入する企業が増加。従来よりも低リスクで商品を展開できることから、通販チャネルの市場規模は急激な伸長をみせている。

◆このほか、同国ではアモーレパシフィックやLG生活健康といった韓国の化粧品企業が特に伸長しており、同国の化粧品市場の拡大をけん引している。同国では、韓流ドラマの流行をきっかけとして、急速に韓国コスメが浸透。2016年度は2014年度比約3倍増となる15億ドル以上の化粧品が中国に輸出されるなど、同国化粧品市場の成長に大きく貢献している。

◆製品面では、美白ケアやエイジングケア、自然派化粧品などの訴求が人気を集めている。このうち美白ケアについては、透き通ったような肌に対する憧れが強いことから、スキンケアのなかで最も人気のある訴求であり、市場規模はスキンケア全体の約3割を占めている。このほか、近年は日焼け止めやフェイスマスクといった剤型の人気も高まっている。このうち、フェイスマスクは「御泥坊」や「膜法世家」、「美即」といった現地ブランドが市場をけん引している。

◆2017年度（見込）については、2016年度比4.2％増の3兆220億円で推移する見通しである。同国化粧品市場の中心を担っている百貨店やGMSといったリアル店舗では、引き続き苦戦が予測されることから、2016年度よりもさらに低い成長率で推移するとみられる。一方、インターネット通販については、好調推移を維持するとみられ、同国の2017年度化粧品市場では百貨店を超えて最大の販売チャネルとなる見通しである。

◆当資料では、経済成長が減速傾向にあるものの、市場規模が世界2位という中国の化粧品市場に焦点を当て、日系や欧米、韓国、現地の化粧品企業の事業戦略やブランド展開、販売ルート、展開チャネルなどから多角的に分析。中国化粧品市場の今後の市場性や方向性についてレポートしている。

【調査期間】
2017年4月～2017年7月


目次
【調査概要】
【市場編】
１．調査概要
　１）調査目的
　２）調査対象分野
　３）調査対象企業
　４）調査方法
　　（参考）化粧品衛生監督条例
２．中国化粧品市場の概況
　１）基本情報
　　（参考）中国の化粧人口とインターネット人口の推移
　２）化粧品市場の沿革
　３）主要企業の事業拠点
３．中国化粧品のトレンド分析
　１）スキンケア
　２）ヘアケア
　３）メイクアップ
４．中国化粧品の市場分析
　１）総市場
　２）分野別販売高
　３）チャネル別販売高
　４）企業別販売高
　５）ブランド別販売高
　６）注目カテゴリーの市場規模分析
５．中国化粧品のブランド分析
　１）ポジショニング
　２）主要企業の展開ブランド
６．販売方法
　１）販売ルート
　２）販売チャネルと販促活動
７．今後の展開
　１）今後の市場性
　２）主要企業の今後の展開

【個別企業編】
◆株式会社資生堂
◆株式会社コーセー
◆花王株式会社
◆株式会社カネボウ化粧品
◆株式会社マンダム
◆ロート製薬株式会社
◆L'Oreal S.A.
◆The Procter & Gamble Company
◆Unilever N.V.
◆The Estee Lauder Companies, Inc.
◆Amway Corporation
◆上海家化聯合有限公司
◆上海相宜本草化粧品有限公司
◆北京大宝化粧品有限公司
◆無限極（中国）有限公司
◆Amore Pacific Corp.
◆LG Household & Healthcare Ltd.

―調査項目―
１．企業概要
２．企業沿革
３．中国事業の関連組織・拠点
４．主な展開ブランド
５．販売高
　１）全体
　２）ブランド別販売高
　３）分野別販売高
　４）チャネル別販売高
６．販売方法
７．今後の展開


資料体裁：A4判　130頁
発刊日：2017年7月26日