2021年　スーパー惣菜/CVS･FF商品戦略・開発動向総調査

―コロナ禍で変化する消費行動に対応した商品展開・売場の改変が進む―

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調査概要
【調査趣旨】
◆2020年度のスーパー惣菜市場は、前年度比3.2％減の1兆3,150億円となった。また、同年度のCVS・FF市場は同8.9％減の2兆2,885億円であった。女性の社会進出、少子高齢化、少人数世帯の増加などを背景に中食市場のニーズが年々高まるなか、いずれの市場も2019年度までは右肩上がりで推移してきた。しかし、2020年度は新型コロナウイルス感染拡大の影響による店舗の時短営業や外出自粛の影響などから市場は低迷。特に、CVS・FF市場については、テレワークが拡大したことなどから、CVSが主戦場とする都市部のオフィス立地の店舗の客数が大きく減少。郊外の店舗においては「巣ごもり需要」が拡大したが、都市部におけるマイナスをカバーできず、各社とも売上を大きく落とすことになった。

◆チェーン各社は「ウィズコロナ」への対応を強化。スーパーにおいては、揚げ物や焼鳥のバラ売りを中止したことによる売上減の対策として家庭の食卓ニーズに対応したパック詰め商品を強化したり、来店のピーク時間が夕方から午前中に変化したことを受けて、自宅の昼食ニーズに対応した米飯類を拡充したりするなどの取り組みを実施。また、家飲み需要が拡大していることから、おつまみに好適な商品の拡充や、おつまみ需要を喚起する売場づくりも行われた。

◆またCVSにおいては、コロナ禍に対応した新しい売場づくりが進んだ。セブン-イレブンは、自宅での食事や“家飲み”が増加したことに対応し、酒類の売場を惣菜の隣に変更し、関連購買を促す新レイアウトを拡大。またローソンでは、コロナ禍においてオフィス立地と住宅地立地でニーズが異なることが鮮明になった背景から、全国一律のフォーマットから、その地域に合った「個店最適化」を目指すとし、関東・関西のオフィス立地の店舗において、小容量惣菜「マチのデリ」の専用売場の導入を2021年6月より開始した。また商品面では、さまざまなメニューを少しずつ楽しみたいという消費者のニーズに対応して、小容量サイズの商品を強化する動きが拡大するなど、家庭での食事を想定した商品の拡充が進んだ。

◆当資料では、こうした動向を踏まえ、スーパー惣菜/CVS・FFの市場規模および商品開発動向について調査・分析。各市場について、種類別で市場規模を把握するとともに、チェーン各社の商品戦略・販売戦略を明らかにしている。また商品分析においては、商品トレンドとともに、コロナ禍における各社の対応についてもまとめている。

【調査期間】
2021年6月～2021年9月

＜調査対象＞
◆スーパー惣菜（スーパーマーケットの惣菜）
◆CVS・FF（コンビニ・ファーストフード（＝惣菜））

■米飯類（寿司、弁当、おにぎり）
■惣菜類（揚げ物、サラダ、和惣菜、その他惣菜）
■調理パン（サンドイッチ、ピザなど）
■調理麺
■その他（中華まん）※CVS・FFのみ

目次
【市場編】
１．調査概要
２．スーパー惣菜のマーケット分析
３．スーパー惣菜のチェーン別シェア動向
４．スーパー惣菜の商品分析
５．スーパー各社の惣菜事業の今後の展開
６．CVS・FFのマーケット分析
７．CVS・FFのチェーン別シェア動向
８．CVS・FFの新商品分析
９．CVSチェーン各社のCVS・FF事業の今後の展開
10．調査対象企業の主要ベンダー

【個別企業編】
◆イオンリテール株式会社
◆合同会社西友
◆株式会社イトーヨーカ堂
◆株式会社ライフコーポレーション
◆株式会社ヤオコー
◆株式会社平和堂
◆株式会社セブン-イレブン・ジャパン
◆株式会社ファミリーマート
◆株式会社ローソン

―調査項目（各社共通）―
１．売上構成および店舗展開状況
２．商品分析
　・主な新商品
　・トレンド別商品展開
　・店内調理品・アウトパック品の種類別展開動向(※スーパー惣菜)
　・商品開発の方向性（※CVS・FF）
３．商品開発体制
４．販売高
　・分野別
　・種類別
　・店内調理品売上構成(※スーパー惣菜)
５．今後の事業展開

資料体裁：A4判186頁
発刊日：2021年9月27日