2022年　ケミカルメーカーの自動車向け事業戦略調査

―“エコカー”、“軽量化”、“自動運転”をキーワードとした事業展開が活発化―

法人のお客様はご注文手続き画面の【通信欄】にて貴社名及び部署名を記載いただくようお願い致します


担当リサーチャーインタビュー記事掲載中！！
―リサーチャーに聞く！#１８『2022年 ケミカルメーカーの自動車向け事業戦略調査』
https://www.tpc-cop.co.jp/topics/2943/


【調査趣旨】
◆自動車向け事業を展開するケミカルメーカー17社の2021年度事業規模は、前年度比38.3％増の4兆9,946億円となった。近年の自動車市場は、消費者の環境問題に対する意識の高まりを背景に、CASEに対応した自動車向け材料の需要が拡大。こうした状況を受け、ケミカル各社は“エコカー”、“軽量化”、“自動運転”に寄与する事業展開を推進し、自動車向け事業の拡大を図っている。

◆エコカーと軽量化については、EVを始めとした自動車の航続距離延伸に貢献するための取り組みを強化している。このうち、エコカーの分野ではEVに搭載されるLiBの高出力化に向けた事業活動が進展。各社の事業動向をみると、住友化学は東北大学と共同で、LiB向けアルミニウム負極材の性能を向上させる機構を解明し、高容量化を実現している。また、ソルベイは全固体電池向け電解質のパイロットラインをスケールアップし、商業化するための体制を整備している。

◆軽量化分野では、金属などの比重の大きい素材を樹脂化することで、車体を軽量化する動きが活発化。特に、近年は樹脂化が困難であったエンジン回りの軽量化を目的とした製品が、自動車メーカーから支持を集めている。具体的には、ポリアミドやアクリル、ポリカーボネートなど、優れた耐熱性や強度、耐薬品性を有する樹脂が、原動機向けに採用されている。

◆さらに、自動運転の分野では、センサーの高精度化に向けたポリブチレンテレフタレートの研究開発が進行。具体的にみると、BASFは干渉電波からミリ波レーダーを保護するポリブチレンテレフタレート製品を開発し、レーダーセンサーの性能向上に寄与している。

◆当資料では、自動車向け事業を展開するケミカルメーカーの事業推進体制、製品展開状況、事業売上高、自動車メーカー・部品メーカーとの関係性、研究開発動向、今後の展開について多角的に分析。自動車向け事業における競合のベンチマーキングや、高機能樹脂のニーズ把握に活用できるデータとして提供する。

【調査期間】
2022年3月～2022年10月

目次
【集計・分析編】
1．自動車及び自動車部品・部材業界の市場概要
2．ケミカルメーカーの自動車向け事業規模
　1）対象企業17社の自動車向け事業規模
　2）連結売上高に占める自動車向け事業の位置づけ
　3）地域別自動車向け事業規模
　4）素材別自動車向け事業規模
　5）用途別自動車向け事業規模
3．調査対象企業における自動車事業の展開状況
　1）各社の自動車向け製品展開の概要
　2）各社の自動車向け製品展開の詳細
4．各社の自動車向け事業推進体制
5．関連会社との連携
6．研究開発動向
7．今後の事業展開

【企業編】
◆三菱ケミカル㈱
◆旭化成㈱
◆東レ㈱
◆三井化学㈱
◆日東電工㈱
◆積水化学工業㈱
◆住友化学㈱
◆東洋紡㈱
◆帝人㈱
◆デンカ㈱
◆住友ベークライト㈱
◆3M
◆コベストロ
◆アクゾノーベル
◆ソルベイ
◆BASF
◆エボニック

―個別企業編調査項目（各社共通）―
1．企業概要
2.自動車向け事業の推進体制
　1）自動車向け事業推進組織
　2）研究開発・生産・販売拠点
3．自動車向け製品の展開状況
4．自動車向け製品の売上高
　1）素材別売上高
　2）用途別売上高
　3）地域別売上高
5．自動車メーカー・部品メーカーとの関係性
6．研究開発動向
7．今後の展開

資料体裁：A4判149頁
発刊日：2022年10月31日