2021年　ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート

―新型コロナ禍後のR&D戦略を探る―

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概要
【調査趣旨】
◆本調査は、ケミカル主要大手企業26社を対象とし、各社の研究開発の実情と今後の戦略についてレポートしたもの。

◆2020年度の研究開発費は26社合計で9,177億円となり、ほぼ横ばいであった。対売上高比率は3.6％、R&Dパーヘッド平均は前年度比2.6ポイントの減少となった。多くの企業が「医薬品・ヘルスケア」「高機能材・商品」「環境エネルギー」領域への投資を強化している。一方、カネカ、東レ、日本ゼオンをはじめとして、コーポレートや基礎研究開発への投資も多くなっている。

◆R&D関連の提携は、年々増加の傾向にあり、2020年度は総計161件（26社合計）となっている。1社当たりでは6.2件であった。提携内容は、共同研究が61.3％で、主にアカデミアとの提携を模索する企業が多く、研究開発の加速や効率的な新事業の創出を図っている。提携件数では、住友化学、帝人、出光興産、宇部興産、JSR、ダイセルなどが上位を占めている。

◆研究開発の注力分野・領域としては、「ライフサイエンス・ヘルスケア領域」（出現率80.8％、26社中）、「環境・エネルギー分野」（同76.9％）、「エレクトロニクス領域」（同73.1％）、「高機能材料領域」、「生活・環境領域」（同53.8％）とする企業が多い。

◆今後の重点事業分野・領域としては、上記4つの領域に加えて、「化学品・素材」「モビリティ」「生活・住宅・インフラ」「食品」領域に注力する企業が続く。各社中長期計画に基づきR&Dの強化・推進を加速し、既存事業の強化と新規事業の創出を目指す。

◆本資料は、各社の研究開発を総合的に調査・分析することにより、今後の研究開発戦略の策定ならびに展開に資する資料としている。

【調査期間】
2021年4月～2021年7月

目次
【総括分析編】
1.調査結果と今後の事業計画
2.事業規模分析
　1）売上高と営業利益
　2）国内・海外別の売上高構成
　3）部門別売上高構成
3.研究開発力分析
　1）R&D比率とR&D人員比率
　2）各社のR&D費分析
　3）各社のR&D人員分析
　4）各社のR&Dパーヘッド分析
　5）部門別R&D費投下額
　6）研究開発部門における提携分析
　7）特許件数分析
4.主要各社の研究開発方針と戦略分析
　1）各社の研究開発方針と注力分野
5.中長期経営計画
　1）中長期計画での重点領域・分野
　2）今後の中長期経営戦略と重点領域

【個別企業編】
◆旭化成（株）
◆出光興産（株）石油化学製品部門
◆宇部興産（株）
◆（株）カネカ
◆（株）クラレ
◆JSR（株）
◆ENEOS HD（株）
◆昭和電工（株）
◆信越化学工業（株）
◆日鉄ケミカル&マテリアル（株）
◆住友化学（株）
◆積水化学工業（株）
◆（株）ダイセル
◆DIC（株）
◆帝人（株）
◆デンカ（株）
◆東ソー（株）
◆東洋紡（株）
◆東レ（株）
◆（株）トクヤマ
◆（株）日本触媒
◆日本ゼオン（株）
◆三井化学（株）
◆（株）三菱ケミカルHD
◆三菱ガス化学（株）
◆ユニチカ（株）

―個別企業編調査項目（各社共通）―
1.企業概要
2.部門別売上高及び利益分析
3.研究開発戦略
4.研究開発推進体制
　1）組織図
　2）部門別役割
5.研究開発投資
　1）研究開発費及びパワー分析
　2）部門別内訳
6.研究開発部門における提携状況
7.特許件数
8.最近のR&D展開動向
9.今後の事業展開と研究開発戦略
　基本戦略、中期（中長期）経営計画
　事業戦略、部門別事業戦略

資料体裁：A4判332頁
発刊日：2021年7月30日