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担当リサーチャーインタビュー記事掲載中！！
―リサーチャーに聞く！＃３９ 『2023年通販化粧品の市場分析調査』
https://www.tpc-cop.co.jp/topics/3388/
調査概要
【調査趣旨】
◆2022年（2022年1月～2022年12月実績）の通販化粧品市場は前年比1.4％増の5,510億円。調査を開始した2000年以来、過去最高を更新し続けており、2020年には初めて5,000億円を突破している。また、その規模は2000年比で約2.6倍（直近10年間で約1.4倍）に拡大している。
◆同市場は、2010年頃から参入企業の増加やマス広告のパターン化などを背景に、各社で新規顧客の獲得が頭打ちとなってきたことから、この10年程は顧客の固定化を重視してサービス拡充に注力する企業が多い傾向にあった。しかし、コロナ禍以降はEC利用者の増加や大手店販系ブランドが通販施策を強化したことによる市場の活況を受け、既存企業においても再び新規顧客の獲得を重点施策とする動きがみられた。
◆企業別にみると、北の達人コーポレーションがECモールへの出店を強化して新たな接点創出を図ったほか、I-neが新ターゲット向けのブランドを導入したことによってそれぞれ新規顧客の獲得に成功し、好調な推移を遂げている。さらに、新日本製薬はオールインワンジェルに次ぐアイテムとして若年層向けライン「パーフェクトワンフォーカス」、ファーマフーズは育毛剤「ニューモ」に次ぐアイテムとしてまつ毛美容液「ウモア」の展開を強化するなど、キーアイテムに次ぐ第2の柱を育成することで企業全体の成長基盤を強化し、売上を伸ばす傾向がみられている。
◆このほか、アフターコロナの動きとして店頭での購買機会が増加したことを背景に、デジタルとリアルの双方から顧客アプローチを加速させる企業の動きがみられた。今後も利便性の高さから引き続きECでの購買活動は増加していく見込みであるが、外出規制、マスク規制の緩和などで人流はコロナ以前に戻りつつあり、リアル店舗での体験をより求める消費者は少なくない。そのなかで、EC以外の販路を持つオルビスや新日本製薬、プレミアアンチエイジングなどは、リアルならではのブランド体験の場の創出としてポップアップストアの展開や、SNSと連動した店頭でのプロモーション施策などを積極的に実施している。
◆2023年については、2022年比2.0%増の5,622億円となる見込み。主要各社が引き続き新規獲得を進めるとともに新規顧客向けのサービスを拡充して顧客の定着化を進めることや、コロナ禍の制限緩和によって外出機会が増えてメイクアップの売上回復が期待できることから増収推移となる見通しである。
◆当資料では、さらなる成長と拡大を遂げる通販化粧品市場について、大手通販企業から中堅企業、新規参入企業までを徹底調査。商品展開、使用媒体、顧客サービス、SNSの活用状況などから多角的に分析するとともに、拡大する通販化粧品市場で発展に尽力する各社の今後の戦略についてレポートしている。
【調査期間】
2022年12月～2023年3月
目次
【調査項目（総市場編）】
1．調査概要
2．通販市場の概況
3．通販化粧品市場の概況
3-1.通販化粧品市場への参入経緯
3-2.最近の主な動向
4．消費者の意識と実態
5．通販化粧品の市場分析
5-1.通販化粧品の市場規模
5-2.通販化粧品の企業別販売高
5-3.通販化粧品のブランド別販売高
5-4.通販化粧品の分野別・種類別販売高
6．通販化粧品の顧客分析
7．通販化粧品の商品分析
7-1.主要企業の商品展開状況
7-2.主要企業の分野別展開状況
7-3.主要企業の種類別展開状況
7-4.主要企業の価格帯別展開状況
7-5.通販化粧品の商品分析-ブランド特徴
8．通販化粧品の販売方法分析
8-1.主な通販媒体
8-2.受注・発送業務
8-3.販売促進策
9．今後の展開
9-1.通販化粧品の今後の市場性
9-2.主要企業の今後の展開
【調査対象企業】
◆株式会社ディーエイチシー
◆オルビス株式会社
◆株式会社ファンケル
◆JNTLコンシューマーヘルス株式会社（㈱ドクターシーラボ）
◆株式会社ハーバー研究所
◆株式会社再春館製薬所
◆株式会社アテニア
◆新日本製薬株式会社
◆株式会社富士フイルムヘルスケアラボラトリー
◆株式会社ヤマサキ
◆株式会社ランクアップ
◆株式会社エトヴォス
◆プレミアアンチエイジング株式会社
◆ザ・プロアクティブカンパニー株式会社
◆株式会社ニッピコラーゲン化粧品
◆株式会社メディプラス
◆株式会社山田養蜂場
◆キューサイ株式会社
◆株式会社北の達人コーポレーション
―調査項目（個別企業編）―
1．企業概要
2．展開ブランド
3．品目数
4．販売高
5．通販媒体
6．顧客サービス
7．受注・発注のフロー
8．今後の展開
※一部異なる
資料体裁：A4判298頁
発刊日：2023年3月28日
