2021年　化粧品OEM企業の事業戦略調査

―ウィズコロナ時代に加速する各社の新戦略は？―

法人のお客様はご注文手続き画面の【通信欄】にて貴社名及び部署名を記載いただくようお願い致します


概要
【調査趣旨】
◆2020年度（2020年1～12月）の国内化粧品OEM市場は前年度比6.2％減の3,245億円。近年の国内化粧品OEM市場は、インバウンド需要の拡大や異業種から参入する通販・ECブランドの増加などによって拡大推移していたが、2020年度は新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により、外出自粛や実店舗の休業、化粧機会の減少、さらにはインバウンド需要がほぼ消失したことで、化粧品市場同様メイクアップを中心に大きく縮小している。

◆2021年度については、2020年度比3.2%増の3,349億円となる見込み。引き続きコロナ禍の影響が懸念されるなか、主要各社は、マスク着用によるニキビ“マスクネ”のケアや落ちにくいメイクアップ、D2C・パーソナライズ化粧品など“ニューノーマル”に対応した新アイテムの開発や、注力カテゴリーの拡充、海外展開の加速などによって売上規模の拡大を目指していく方針である。

◆このうち新アイテムの開発に関する具体的な施策例として、日本コルマーは在宅時間の増加に伴ってニーズが拡大している”おうち美容”向けのアイテムとして、カラートリートメントの提案を強化しているほか、日本色材工業研究所は落ちにくさにくわえて、付け心地も訴求したメイクアップの開発を推進。また、ケミコスクリエイションズはアイライナーにパールを配合することで、アフターコロナを見据えた、マスク着用とパールライナーが融合した市場の創出に取り組んでいる。

◆また注力力テゴリーの拡充について、アサヌマコーポレーションは主軸のメイクアップにくわえ、2020年を”スキンケア元年”と位置付けて同カテゴリーの提案力を強化していく方針を打ち出している。このほか主要各社の海外展開について、トキワやシーエスラボなどは、成長著しい中国での事業を積極化する意向を示している。また、既に中国に事業基盤を有する日本コルマーなどは、『チャイナ+1』戦略としてASEAN諸国への展開を強化し、日・欧米系企業のほか、将来的には現地企業からの受注獲得も目指す構えである。

◆当資料では、コロナ禍以降、消費活動などが大きく変化しているなかで、今まで以上に需要が増すと予想される化粧品OEM市場について徹底分析。主要各社の研究開発、生産、品質管理、営業体制、環境面などへの取り組み状況を多角的に分析している。さらに、国内化粧品市場の成長が鈍化するなか、海外事業への展開を加速する企業も多いことから、各社の海外市場への対応などについても取り上げ、主要各社の今後の展望についてレポートする。

目次
【調査概要（総市場編）】
1.市場概要
2.市場沿革
3.化粧品の市場規模推移
4.化粧品OEMの市場規模推移
5.主要企業の組織体制
6.主要企業の特色一覧
7.主要企業の取り組み状況
8.主要企業の海外展開状況
9.今後の展開

【調査対象企業】
◆日本コルマー株式会社
◆東洋ビューティ株式会社
◆株式会社トキワ
◆アサヌマコーポレーション株式会社
◆株式会社日本色材工業研究所
◆東色ピグメント株式会社
◆ジェイオーコスメティックス株式会社
◆日進化学株式会社
◆株式会社マーナーコスメチックス
◆株式会社サティス製薬
◆株式会社シーエスラボ
◆株式会社ミリオナ化粧品
◆株式会社東洋新薬
◆ホシケミカルズ株式会社
◆株式会社ピカソ美化学研究所
◆ケミコスクリエイションズ株式会社
◆株式会社アンズコーポレーション
◆株式会社天真堂

―調査項目（個別企業編）
1.企業概要
2.企業沿革
3.組織体制
4.OEM事業の取り組み状況
5.売上高
6.海外展開
7.今後の展開

資料体裁：A4判259頁
発刊日：2021年8月31日