2018年　ファインスペシャリティ系化学メーカーのR&D戦略

―機能性材料、エレクトロニクス、医療・ヘルスケア、環境エネルギーを重点領域に高度化・多様化を推進―

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概要
【調査趣旨】
◆本調査では、ファインスペシャリティ系化学領域に強みを有する企業24社を対象に、R&D戦略の調査、分析を行った。

◆2017年度の対象企業のR&D費は、2014年度比で約6％の伸びとなっており、年平均では約2％の増加傾向にある。すなわち、24社のR&D費総額は2017年度1,524億円で対前年比約0.9％の伸びとなった。1社平均では約63億5,000万円の投下となる。また、対売上高のR&D比率は4.6％であった。このように、各社のR&Dへの投資は、ここ数年活発に行われている状況にある。

◆R&D費用トップは日東電工の約312億円、対売上高R&D比率では日産化学が8.9％を投下して首位となっている。R&D人員は、1社平均で320人が配置されている。R&D人員比率は、連結ベースで13％強、単独ベースで21％強に達する。R&D人員数でもトップは日東電工で、1,400人強が配置されている。R&D費パーヘッドは、2017年度で平均1,830万円/人となった。特に日本農薬と日産化学は、1人当たり3,000万円超えのR&D費が投下されている。

◆また、最近の動向としては、国内外及び産官学を問わず、他社との技術提携やM&A、さらには、オープンイノベーション活動にも積極的な動きがみえる。

◆R&Dの重点分野・領域としては機能性材料、エレクトロニクス、医療・ヘルスケアの3分野をあげる企業が多い。次いで、環境エネルギー領域を志向・注力している企業も少なくない。各社とも、中期経営計画に基づくR&D戦略の中で、こうした成長分野への積極的投資と自社が強みとする技術をベースに、既存事業の拡大及び新規市場の開拓を狙っている。

【調査期間】
2018年6月～2018年9月


目次
【調査概要】
【総括分析編】
1．調査結果総括
2．各社のR&D戦略比較（2017年度）
3．R&D費用分析
　1）24社の年度別1社あたりのR&D費用
　2）企業別R&D費用ランキング
　3）対売上高R&D費比率
　4）企業別対売上高R&D費比率ランキング
　5）各社の売上高とR&D費のポジショニング
4．R&D人員分析
　1）年度別R&D人員推移
　2）企業別R&D人員数ランキング
　3）R&D人員比率
　4）企業別R&D人員比率ランキング
　5）各社のR&D人員比率ポジショニング
5．R&D費のパーヘッド分析
　1）年度別R&Dのパーヘッド分析
　2）R&Dパーヘッドの企業別ランキング
　3）各社のR&Dパーヘッドポジショニング
6．各社のセグメント別R&D費割合
7．各社のR&D推進体制と主要提携分析
8．各社のR&D重点分野
9．各社の中期経営計画とR&D戦略

【企業編】
◆㈱ADEKA
◆荒川化学工業㈱
◆石原産業㈱
◆大倉工業㈱
◆㈱大阪ソーダ
◆㈱クレハ
◆堺化学工業㈱
◆三洋化成工業㈱
◆住友精化㈱
◆セントラル硝子㈱
◆第一工業製薬㈱
◆東京応化工業㈱
◆東邦化学工業㈱
◆東洋インキSCホールディングス㈱
◆日油㈱
◆日産化学㈱
◆日東電工㈱
◆日本化学工業㈱
◆日本化薬㈱
◆日本合成化学工業㈱
◆日本曹達㈱
◆日本農薬㈱
◆北興化学工業㈱
◆保土谷化学工業㈱

―個別企業編調査項目―
1．企業概要・企業業績
2．R&D推進体制
　1）組織図・機構改革
　2）部門別役割・陣容
3．R&D展開状況
　1）R&D成果
　2）研究開発費およびマンパワー推移
　3）主要提携状況
4．今後の事業展開
　1）中期経営計画
　2）R&D戦略および事業戦略


資料体裁：A4判　151頁
発刊日：2018年9月18日