2015年　飲料市場・マーケティングパワー調査

―自販機戦略の転換期を迎える飲料市場―

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概要
【調査趣旨】
◆清涼飲料市場における主要各社の事業戦略は、自販機事業において転換期を迎えている。具体的には、大塚ホールディングスやキリンビバレッジにおける自販機事業の新会社設立、日本たばこ産業の飲料事業撤退にともなう自販機事業（ジャパンビバレッジ）の行方、大塚ホールディングスとアサヒ飲料の自販機における相互販売提携など、大きな動きが見られる。

◆こうした背景には、年々自販機市場が縮小傾向にあることが挙げられる。従来からの懸念事項であった量販店での低価格販売やCVS店舗の増加に加え、2014年4月には消費増税分転嫁問題が浮上。自販機での販売価格がさらに上乗せされたことにより、価格に敏感な消費者の自販機離れが激しさを増し、ますます自販機市場が苦戦を強いられ、パーマシンの低下も著しい。そこで各社は、現状を打破すべく、自販機事業を強化。新会社の設立や他社との相互販売提携、自販機専用商品の展開などを礎に、自販機の魅力向上に向けて動き出している。

◆また、飲料販売における営業体制については、拠点を集約することで効率化を図っている。日本コカ・コーラはボトラーの統合を行い、アサヒグループホールディングスはカルピス営業本部直下の各支社をアサヒ支社と一本化した。

◆各社の提携状況を見ると、飲料メーカーと乳業メーカー、食品企業などとの提携が活発で、特に近年は大手CVSチェーンとの限定コラボレーション商品の展開が顕著となっている。このほか、自販機事業における提携も継続されており、大塚ホールディングスとアサヒグループホールディングスは新たに業務提携を締結した。さらに、販促戦略においては、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の活用が一般化しており、SNSでの話題性が商品のヒットにつながることも多くなっている。

◆こうした内容に加え、当資料では国内飲料メーカー10社を対象に飲料事業における営業体制、営業担当者数、営業担当者の生産性、自販機台数、パーマシン、提携関係などを調査して、各社の飲料販売戦略を分析している。

目次
【調査概要】
【マーケティングパワー調査編】
＜販売力分析編＞
１．主要メーカーの販売力分析
　１）主要メーカーの売上高
　２）主要メーカーの拠点数
　３）エリア別拠点設置動向分析
　４）営業担当者数及び1人当たりの売上高
　５）営業担当者のエリア別配置動向分析
　６）主要メーカーの自販機設置動向
　７）自動販売機のエリア別設置動向分析
　８）主要メーカーの自販機パーマシン
　９）個表対象10社の1拠点当たりの売上高・パーヘッド・パーマシン比較分析（2014年度）
　10）主要メーカーの販売システムおよびチャネル別販売構成
２．エリア別営業力分析
　１）全国
　２）エリア別
３．飲料自動販売機の展開動向分析
　１）飲料自動販売機普及台数および自販金額
　２）飲料自動販売機における展開動向
　３）主要メーカーのエコ自販機・社会貢献型自販機の状況
　４）主要メーカーにおける最新の自販機戦略
　５）主要メーカー以外の自販機動向
　６）主要メーカーの自販機における商品政策
　７）主要メーカーの自販機専用商品一覧
４．主要メーカーの提携状況
　１）主要メーカーの提携状況一覧
　２）自販機提携状況
　３）その他提携関係
５．主要メーカーのＳＮＳ活用状況
６．個表対象10社の2015年度飲料事業政策

【飲料市場分析編】
＜総市場分析編＞
１．飲料市場の概況
２．飲料市場規模動向分析
　１）種類別市場規模推移
３．主要12社の飲料売上分析
　１）メーカー別飲料種類別販売高
　２）主要12社の2015年度売上計画

＜飲料種類別市場分析編＞
◆炭酸飲料
◆果汁飲料
◆コーヒー飲料
◆紅茶飲料
◆茶系飲料
◆野菜系飲料
◆ミネラルウォーター
◆スポーツ・機能性飲料
◆健康系飲料

―種類別市場調査項目―（共通項目）
１．市場概況
２．市場規模推移
３．シェア分析
　１）メーカー別シェア推移
　２）種類別・ブランド別シェア動向

【個別企業マーケティングパワー調査編】
◆日本コカ・コーラ
◆サントリー食品インターナショナル
◆伊藤園
◆キリンビバレッジ
◆アサヒグループホールディングス
◆大塚ホールディングス
◆ダイドードリンコ
◆ヤクルト本社
◆カゴメ
◆ポッカサッポロフード＆ビバレッジ

―個別企業調査項目―（各社共通）
１．企業概要
２．販売力分析
　１）販売体制
　２）地域別拠点・営業人員配置状況
　３）営業活動内容
　４）国内拠点と販売エリア
３．販売戦略
　１）販売システム
　２）提携状況
　３）販促活動
４．自販機戦略
　１）設置状況
　２）自販機における商品政策
　３）自販機に関する展開動向
５．事業戦略分析
　１）基本方針
　２）2015年度の政策

資料体裁：A4判　120頁
発 刊 日：2015年5月29日