2018年　ケミカルメーカーの情報電子材料事業戦略

―注目の半導体材料、ディスプレイ材料に特化する各社の戦略―

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概要
【調査趣旨】
◆ケミカルメーカー18社の情報電子材料の事業規模は、2016年度で前年度比3.6％減の2兆6,136億円となった。これは、海外を中心に生産調整などによる材料需要の低迷があったことや、円高などが要因となっている。2017年度は市場環境が改善し、一転して増加推移となる見込みである。

◆多くのケミカルメーカーは、情報電子材料の専門部署を設置し、スマートフォン・フラットパネルディスプレイ需要の隆盛を背景に、ディスプレイ材料（偏光板、カラーフィルター他）や半導体材料（シリコン半導体素子、プロセス材料）などを展開している。その中で各社の材料開発や販売競争がますます厳しくなってきている。なお、今回の資料ではリチウムイオン電池材料は取り扱わないこととしている。

◆当資料は、ケミカルメーカー18社を対象に、情報電子材料事業の①製品展開状況②事業規模③事業推進体制④今後の事業戦略等について調査・分析。今後の情報電子材料市場の現況と今後の事業戦略立案のためのデータを提供している。

【調査対象】
各ケミカルメーカーにおいて、情報電子材料として扱われている製品
◆ディスプレイ材料（偏光フィルム、タッチセンサー、カラーフィルターなど）
◆半導体材料（シリコンウェハー、プロセス材料、封止材など）他

【調査期間】
2017年7月～12月


目次
【調査概要】
【市場編】
1．電子材料の業界動向
2．主要大手の情報電子材料の展開状況
3．主要大手の事業推進体制
4．情報電子材料の事業規模（主要18社）
5．メーカー別事業規模推移（主要18社）
　1）主要大手の事業規模
　2）主要大手の事業の位置付け
　3）主要大手の国内外別事業規模
　4）製品別事業構造
6．主要大手の研究開発動向
7．今後の事業展開

【個別企業編】
◆住友化学
◆信越化学工業
◆日立化成
◆JSR
◆旭化成
◆三菱ケミカル
◆昭和電工
◆東レ
◆三菱マテリアル
◆東洋紡
◆ADEKA
◆三菱ガス化学
◆その他の企業（日本ゼオン、出光興産、トクヤマ、日東電工、住友ベークライト、旭硝子）

―個別企業編調査項目（各社共通）―
1．企業概要
2．情報電子材料の製品概要
3．情報電子材料の事業規模推移
　1）全体に占める売上高
　2）国内外別売上高
　3）製品別売上高
4．情報電子材料の事業推進体制
　1）事業推進組織および体制
　2）研究開発・生産・販売体制
5．研究開発動向
6．今後の事業戦略



資料体裁：A4判　102頁
発刊日：2017年12月15日