【R&D戦略シリーズNo.1】
2016年　ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート

―既存分野の強化と新事業育成への研究開発投資が活発化―

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概要
【調査主旨】
◆2014年度は大手化学メーカーである旭化成、信越化学工業、住友化学、東ソー、三井化学、三菱ケミカル等を筆頭に業績が好調だった。中でも、円安や原油安の影響による外需型事業が好調で、石油化学製品、自動車やスマートフォン向けの機能性樹脂・エンジニアリングプラスチック、農薬、ヘルスケア材料等の海外での拡販が収益の押し上げに貢献した。

◆このような既存事業での事業拡大を図る一方、各社では新規事業の育成にも積極的に取り組んでいる。帝人においては、ヘルスケア分野で心臓修復パッチ関連製品を2019年に上市する計画。また、環境・エネルギー分野で燃料電池用カーボンアロイ触媒を開発し、2025年までに実用化していく予定。また、日本触媒ではバイオ医薬品事業への参入を果たしたほか、カネカにおいては、バイオポリマー「アオニレックス」の事業拡大を推進し、2020年頃をめどに売上高200億円規模にまで育成していく計画を立てている。さらに同社では、アグリ関連において酸化型グルタチオン（GSSG）肥料事業の拡大にも取り組んでおり、2020年頃に200億円の売上高を達成するように積極的な拡販に努めいていく。

◆本資料では主要大手27社を対象に、研究開発力（連結・単独）の実態と分析を行った。具体的には、R&D推進体制、R&D展開状況、外部提携、更にはR&D戦略と事業戦略の方向性を中心に実査・分析し、今後の研究開発展開上の有用データに資する目的で企画したものである。


目次
【調査概要】
【総括分析編】
１．調査対象企業の研究開発投資状況
　１）R&Dの費用と人員割合の相関（2014年度、単独）
　２）R&Dの費用と人員割合の相関（2014年度、連結）
２．調査対象企業の研究開発力分析
　１）単独研究開発費推移（2012年度～2014年度）
　２）単独R&D人員推移（2012年度～2014年度）
　３）2014年度単独研究開発費パーヘッド
　４）2014年度単独R&D戦力比較
　５）連結研究開発費推移（2012年度～2014年度）
　６）連結R&D人員推移（2012年度～2014年度）
　７）2014年度連結研究開発費パーヘッド
　８）2014年度連結R&D戦力比較
　９）2014年度連結研究開発費のセグメント別配分比率
　10）2014年度連結研究開発費ランキング（連・単内訳）
３．調査対象企業の重点開発分野
４．対象企業の中長期経営戦略

【企業事例編】
◆旭化成㈱
◆出光興産㈱石油化学製品部門
◆宇部興産㈱
◆㈱カ　ネ　カ
◆㈱クラレ
◆Ｊ Ｓ Ｒ㈱
◆ＪＸエネルギー㈱
◆昭和電工㈱
◆信越化学工業㈱
◆新日鉄住金化学㈱
◆住友化学㈱
◆積水化学工業㈱
◆㈱ダイセル
◆ＤＩＣ㈱
◆帝　人㈱
◆デンカ㈱
◆東ソー㈱
◆東 洋 紡㈱
◆東　レ㈱
◆㈱トクヤマ
◆㈱日本触媒
◆日本ゼオン㈱
◆三井化学㈱
◆三菱化学㈱
◆三菱ガス化学㈱
◆三菱レイヨン㈱
◆ユニチカ㈱

－調査項目－（※各社共通）
１．企業業績推移
２．Ｒ＆Ｄ推進体制
　１）組織図
　２）部門別役割・陣容
３．Ｒ＆Ｄ展開動向
　１）Ｒ＆Ｄ成果による事業展開動向
　２）研究開発費及びマンパワー推移
　３）主要提携状況（2015/1～2015/12末現在、新規及び技術導入継続分）
４．2015年度の動向と今後の方向性


資料体裁：A4判　168頁
発 刊 日：2016年6月10日