2015年　ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート

―環境･エネルギー、ライフサイエンスなどの研究開発投資が活発―

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概要
【企画の主旨】
◆2013年度は国内経済の回復等により、多くの化学メーカーで収益が伸びた。しかし依然、石化･コモディティ分野における競争激化や人口減少による内需縮小など懸念材料が残る。

◆このような状況の下、国内大手化学メーカーは収益力強化を図るため、グローバル拡大戦略、コストダウンの徹底、既存事業の高付加価値化、新規事業・新製品の創出等を推進している。

◆新規事業・新製品の創出においては、特にライフサイエンス、環境･エネルギー、次世代電池などが成長分野として注目されている。東レはグリーンイノベーション、ライフイノベーションを重点分野として研究開発を推進する方針で、2014年度～2016年度にかけて両分野に研究開発費の約70％を投資する。三井化学はヘルスケア領域やモビリティ領域等を重点分野としており、具体的には、ビジョンケア、オーラルケア、五感五体分野、次世代LiB部材等を次世代事業と位置づけている。旭化成は、環境･エネルギー関連･ヘルスケア関連事業等の拡大を目指している。特にヘルスケア関連では、子会社等を通じてM&A、アライアンスを積極化している。

◆本資料では主要大手27社を対象に、研究開発力（連結・単独）の実態と分析を行った。具体的には、R&D推進体制、R&D展開状況、外部提携、更には今後のR&D戦略と事業戦略の方向性を中心に実査・分析し、今後の研究開発展開上の有用データに資する目的で企画したものである。


目次
【総括分析編】
１．調査対象企業の研究開発投資状況
　１）R&Dの費用と人員割合の相関(2013年度、単独)
　２）R&Dの費用と人員割合の相関(2013年度、連結)
２．調査対象企業の研究開発力分析
　１）単独研究開発費推移（2011年度～2013年度）
　２）単独R&D人員推移（2011年度～2013年度）
　３）2013年度単独研究開発費パーヘッド
　４）2013年度単独R&D戦力比較
　５）連結研究開発費推移（2011年度～2013年度）
　６）連結R&D人員推移（2011年度～2013年度）
　７）2013年度連結研究開発費パーヘッド
　８）2013年度連結R&D戦力比較
　９）2013年度連結研究開発費のセグメント別配分比率
　10）2013年度連結研究開発費ランキング（連・単内訳）
　11）2013年度調査対象企業セグメント別連結研究開発費比率
３．調査対象企業の重点開発分野

【企業事例編】
◆旭化成㈱
◆出光興産㈱石油化学製品部門
◆宇部興産㈱
◆㈱カ　ネ　カ
◆㈱クラレ
◆J S R㈱
◆JX日鉱日石エネルギー㈱
◆昭和電工㈱
◆信越化学工業㈱
◆新日鉄住金化学㈱
◆住友化学㈱
◆積水化学工業㈱
◆㈱ダイセル
◆DIC㈱
◆帝　人㈱
◆電気化学工業㈱
◆東ソー㈱
◆東 洋 紡㈱
◆東　レ㈱
◆㈱トクヤマ
◆㈱日本触媒
◆日本ゼオン㈱
◆三井化学㈱
◆三菱化学㈱
◆三菱ガス化学㈱
◆三菱レイヨン㈱
◆ユニチカ㈱

－調査項目－（※各社共通）
１．企業業績推移
２．R&D推進体制
　１）組織図（2014年12月末日現在）
　２）部門別役割・陣容
３．R&D展開動向
　１）R&D成果による事業展開動向
　２）研究開発費及びマンパワー推移
　３）主要提携状況
　（2013/11～2014/12末現在、新規及び技術導入継続分）
４．今後の方向性

資料体裁：A4判　180頁
発 刊 日：2015年4月30日


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