高付加価値事業へのシフトを鮮明化させる主要各社の動向を探る
2011年　ケミカルメーカーのＲ＆Ｄ戦略調査レポート

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概要
総合化学大手5社の2010年9月中間連結決算は、リーマンショック後の落ち込みから持ち直し、全社揃って純利益を確保した。
加えて、化学大手の多くは、2010年度通期業績が前期に比べ増収増益になると予想している。
しかし、汎用石化分野において圧倒的なコスト競争力を持つ中東勢の台頭、アジアをはじめとする新興国企業の急速な成長などが、国際的な需給構造に変化をもたらし、先行きの不透明感を醸成している
経済産業省が設置した「化学ビジョン研究会」がまとめた報告書では、上記の通り勝ち残りをめざし、事業モデルの変革を促す4つの方向軸を提言している。
これをみると、コモディティからスペシャリティへ、事業ポートフォリオの構造的転換の必要性が4つの方向軸に収斂されている。
そこには、化学各社が新素材の開発による差異化を図ることに加え、素材→部材→消費財に至る川下展開による付加価値化、更にはサービス（ソフト）を付加したソリューション型ビジネスの構築を通じ、新たな需要を創造することが示唆されている。
調査対象30社の中にも、戦略子会社の本体への吸収・統合やグループ内の企業間連携強化などを通じ、戦略・育成事業の補強やシナジー効果の極大化を追求したり、全社・グループ横断的なコーポレート事業推進組織を立ち上げ、成長市場の取り込みに注力するなど、事業構造変革に向けた改革を進めてはいるが、未だ道半ばである。
このような背景のもと、本資料では主要大手30社を対象に、研究開発力（連結・単独）の実態と分析、R&D推進体制、R&D展開状況、今後のR&D戦略と経営戦略の方向性を中心に実査・分析し、今後の研究開発展開上の有用データに資する目的で企画したものである。

目次
【総括分析編】
１．調査対象企業の研究開発投資状況
　１）2009年度相対的位置付け(単独)
　２）2009年度相対的位置付け(連結)
２．調査対象企業の研究開発力分析
　１）単独研究開発費推移
　２）単独R&D人員推移
　３）2009年度単独研究開発費パーヘッド
　４）2009年度単独R&D戦力比較
　５）連結研究開発費推移
　６）連結R&D人員推移
　７）2009年度連結研究開発費パーヘッド
　８）2009年度連結R&D戦力比較
　９）2009年度連結研究開発費のセグメント別配分比率
　10）2009年度連結研究開発費ランキング（グループ内訳）
　11）2009年度調査対象企業セグメント別連結研究開発費比率
３．調査対象企業の重点開発分野

【企業事例編】
旭化成株式会社
旭硝子株式会社
出光興産株式会社石油化学製品部門
宇部興産株式会社
花王株式会社
株式会社カネカ
株式会社クラレ
ＪＳＲ株式会社
昭和電工株式会社
信越化学工業株式会社
新日鐵化学株式会社
新日本石油株式会社石油精製・販売部門
〔現JX日鉱日石エネルギー株式会社〕
住友化学株式会社
積水化学工業株式会社
ダイセル化学工業株式会社
ＤＩＣ株式会社
帝人株式会社
電気化学工業株式会社
東亞合成株式会社
東ソー株式会社
東洋紡績株式会社
東レ株式会社
株式会社トクヤマ
株式会社日本触媒
日本ゼオン株式会社
三井化学株式会社
三菱化学株式会社
三菱ガス化学株式会社
三菱レイヨン株式会社
ユニチカ株式会社

―調査項目（※各社共通）―
１．企業業績推移
２．Ｒ＆Ｄ推進体制
　１）組織図（2010年10月1日現在）
　２）部門別役割・陣容
　３）Ｒ＆Ｄ推進フロー
３．Ｒ＆Ｄ展開状況
　１）Ｒ＆Ｄ成果状況（2009/10～2010/9末）
　２）研究開発費及びマンパワー推移
　３）主要提携状況（2009/9～2010/10末現在、新規及び技術導入継続分）
４．2010年度の動向と今後の方向性

資料体裁：Ａ４判　197頁
発刊日：2010月12月03日