2013年　ケミカルメーカーのアジア戦略

―事業領域の絞り込みと経営資源の集中に向けた各社の取り組みを探る―

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概要
【企画の主旨】
◆大手化学メーカー各社は、国内市場の成長が期待できないなかで、事業のグローバル化を加速させている。その中にあって、各社注力している地域が、持続的成長を続けるアジアである。

◆2008年度～2010年度（前回調査時）は、中国をはじめとするアジア地域の需要の伸びに伴い、収益の大幅な拡大を遂げた企業が多く見受けられた。2010年度～2012年度は中国をはじめとするアジア地域の経済成長鈍化及び円高等の要因により、各社とも収益の下落もしくは伸び悩む状態となった。

◆このような状況を鑑み、各社は経営計画及びアジア戦略を大きく変更することなく、経営資源の集中、事業ポートフォリオの構築などにより、収益力向上を図っている。三井化学は同社の事業を景気変動の影響を受けにくい重点5事業、競争優位の世界トップ5事業、将来のコア事業とする育成5事業の3つに振り分けることで、各々の戦略を明確にしている。また、東レはアジア・新興国事業拡大プロジェクトとして、各国毎の戦略を明確にし、各国のニーズに対応した製品の開発や営業力強化、生産基盤の強化・構築を推進している。

◆今後もアジアにおいては、需要立地による生産・販売拠点の新設・増設が継続して行われる見込み。これに伴い、現地ニーズに根ざした製品開発・改良や迅速な技術フォローが求められ、同地域でのR&D拠点の新設・拡張が行われると予想される。

◆また新たな事業の展開や中国内陸部など未開拓地域における販売強化、有望市場と目されるインドやベトナムなどへの事業進出など、アジア攻略に向けた各社の取り組みが注目される。

◆本資料では調査対象各社のアジア地域での事業展開を分析することで、今後のアジア展開上の有用データに資する目的で企画したものである。具体的な調査内容としては、アジア地域の売上高／売上比率、国別事業動向、国別拠点展開状況（R&D・生産・販売他）、国別投資状況・計画（R&D・生産・販売他）、アジアにおける事業提携状況等を明らかにしている。

目次
【総括編】
1.調査対象企業のアジア売上比率によるポジショニング
2.調査対象企業のアジア地域の売上高推移
3.国別・企業別主要拠点展開状況
4.国別・企業別生産展開状況
5.国別・企業別投資状況・計画
　・韓　国
　・台　湾
　・中　国
　・シンガポール
　・マレーシア
　・タ　イ
　・インドネシア
　・ベトナム
　・フィリピン
　・イ ン ド
　・ブルネイ
　・ミャンマー
　・未　定
6.調査対象企業のアジアにおける事業提携状況
7.調査対象企業の国別注力／新規（予定）事業・製品
8.調査対象企業のターゲット市場（国）

【企業編】
◆旭化成㈱
◆宇部興産㈱
◆㈱カ　ネ　カ
◆㈱ク　ラ　レ
◆J　S　R㈱
◆昭和電工㈱
◆信越化学工業㈱
◆住友化学㈱
◆積水化学工業㈱
◆㈱ダイセル
◆D　I　C㈱
◆帝　　人㈱
◆電気化学工業㈱
◆東亞合成㈱
◆東　ソ　ー㈱
◆東洋紡㈱
◆東　　レ㈱
◆㈱トクヤマ
◆㈱日本触媒
◆日本ゼオン㈱
◆三井化学㈱
◆三菱化学㈱
◆三菱ガス化学㈱
◆三菱レイヨン㈱
◆ユニチカ㈱

－調査項目－（※各社共通）
1.企業概要
2.アジア地域の売上高推移
3.本社海外事業関連組織
4.国別主要拠点展開状況
5.投資状況・計画〔研究開発・生産・販売他〕
6.アジアにおける事業提携状況
7.国別事業動向
8.アジア戦略の方向性

資料体裁：A4判　195頁
発 刊 日：2013年11月13日