2018年　サロン用化粧品の市場分析調査

―ヘアカラーの復活：高価格メニューの提案でサロン経営をサポート―

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概要
【調査趣旨】
◆2016年度のサロン用化粧品市場は、前年度比1.3％増の1,661.5億円。サロン市場全体でみると、美容室の乱立や顧客単価の減少、来店サイクルの長期化など、依然として厳しい状況にある。しかし、サロン用化粧品市場は、販売面では取引店舗数の増加や重点サロンへのサポート体制の強化、不正流通対策の徹底化といった要因により、堅調な推移をみせている。また、商品面ではアッシュ系や高明度・高彩度のヘアカラーブームの影響に加え、ヘッドスパ・オーガニックなど高付加価値の商品・サービスの提供を謳ったブランドの投入といった要因が市場の拡大に寄与している。

◆なかでもヘアカラーブームについては、HFCプレステージジャパンが「イルミナ カラー」を発売（発売当時はP&Gジャパンの展開ブランド）して以降は、髪を傷めずに綺麗に染めあげることを謳ったカラー剤が積極的に発売されている。これらのブランドは、ヘアカラーに興味を持ちつつもダメージを気にして中断した層や未経験者層を獲得することで市場の拡大に寄与している。特に「イルミナ カラー」は美容師だけでなく、一般消費者からも支持を獲得。通常のヘアカラーよりも高価格でありながらも人気を集め、ヘアカラーブランドの指名ブームを引き起こしたブランドとして急成長を遂げている。

◆また、高付加価値の商品・サービスの提供を謳ったブランドについては、比較的生産性が低いアシスタントを有効活用するため、ヘッドスパブランドが人気を集めている。具体的には、「イーラル」（日華化学）や「ナシード スパ&トリートメント」（ナプラ）、「コタヘッドスパエヴァーリーフ」（コタ）などが挙げられる。これらのブランドでは、ヘッドスパメニューの提案を通じてアシスタントの生産性向上に注力。ヘッドスパメニューの浸透に伴って出荷量を伸ばし、市場の拡大に貢献している。

◆販売面では、直販体制を構築している企業を中心として、重点サロンへのサポート体制を強化し、サロンの収益性向上および自社の成長に繋げている企業が多くなっている。例えば、ミルボンでは2017年11月から「オージュア」の新リーダー制度として『オージュアコンダクター』を新設。サロンにおける年間目標の設定や目標達成に向けたプロセス管理などを教育する体制を構築している。また、アジュバンコスメジャパンでは『アジュバンサロン』を中心として『MAPシステム』による経営支援や営業担当者・インストラクターによる訪問講習などを実施しており、店販品の提案力向上を図っている。

◆当資料では、今後一層厳しさを増すことが予想されるサロン用化粧品市場について、展開ブランドや売上高、販売方法など様々な角度から徹底分析。サロン用化粧品の今後の市場性と方向性についてレポートしている。

【調査期間】
2017年8月～2017年11月


目次
【調査概要】
【市場編】
１．調査概要
　１）調査目的
　２）調査対象商品
　３）調査対象企業
　４）調査方法
２．周辺環境
　１）理美容室施設数・従業員数推移
　２）サロンの利用状況
３．サロン用化粧品市場の沿革
４．サロン用化粧品の市場分析
　１）サロン用化粧品の市場規模
　２）サロン用化粧品のマーケットポジション
　３）企業別シェア
　４）ブランド別シェア
　５）分野別市場
　６）分野別×企業別シェア
　７）種類別市場
　８）種類別×企業別シェア
５．商品分析
　１）分野別商品分析
　２）新商品発売状況
６．品目分析
　１）分野別・種類別展開状況
　２）企業別・分野別展開状況
　３）企業別・種類別展開状況
７．研究開発動向
　１）主な研究開発成果
　２）主な公開特許
８．販売方法・販促活動
　１）販売方法
　２）販促活動
９．今後の展開
　１）今後の市場性
　２）主要企業の今後の展開

【個別企業編】
◆株式会社ミルボン
◆タカラベルモント株式会社
◆株式会社アリミノ
◆HFCプレステージジャパン合同会社
◆資生堂プロフェッショナル株式会社
◆日本ロレアル株式会社
◆ヘンケルジャパン株式会社
◆株式会社ナプラ
◆日華化学株式会社
◆コタ株式会社
◆株式会社ビューティーエクスペリエンス
◆株式会社アジュバンコスメジャパン
◆ホーユー株式会社
◆クオレ株式会社
◆株式会社セブンツーセブン
◆オリリー株式会社
◆ELGC株式会社
◆中野製薬株式会社
◆株式会社ナンバースリー
◆タマリス株式会社
◆株式会社フィヨーレコスメティクス
◆インターコスメ株式会社
◆株式会社サンコール
◆アルペンローゼ株式会社
◆株式会社KOKOBUY

―調査項目―
１．企業概要
２．展開ブランド
３．品目数
４．売上高
　１）ブランド別売上高
　２）分野別売上高
５．販売方法および販促活動
６．今後の展開


資料体裁：A4判　173頁
発刊日：2017年11月17日