2013年　化粧品企業のR&D戦略

―脱自前主義により幹細胞研究と感性研究が加速化―

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概要
【調査趣旨】
◆2012年度の化粧品市場は前年度比0.4％増の2兆1,918億円。東日本大震災の影響も一段落し、消費マインドが回復傾向にあることから拡大に転じた。2013年度についても、景気の回復から高級化粧品が伸びており、拡大基調を維持する見通しである。しかし一方で、国内の化粧品市場は飽和化・成熟化しており、今後大幅な成長を見込むのは難しくなっている。また、消費者ニーズの多様化・細分化により、大きなヒット商品が生まれにくい環境になっている。

◆このため各社のR&D部門は、単にイノベーションを追求するだけでなく、マーケティング部門との密接な連携を図ることで市場でのニーズやトレンドをいち早くキャッチし、それに対応できる俊敏かつ柔軟な組織・体制へと改編している。また、市場環境および経営環境の変化により高付加価値商品の早期投入と研究開発の効率化が求められるようになり、外部との連携（オープンイノベーション）を積極的に推進しようとする動きが活発化している。例えば、外部リソースの積極的な活用を掲げる資生堂やアルビオンは大学との連携を強めているほか、日本ロレアルやライオンもオープンイノベーションを推進するための専門部署を立ち上げている。

◆研究開発面においては、スキンケア分野では超高齢社会の到来を見据えて、多くの企業が抗老化研究を軸に推進している。なかでも各社が最も注力しているのが、幹細胞に着目したアプローチで、近年は表皮幹細胞だけでなく真皮幹細胞の研究も進んでいる。また、こうした幹細胞に関する研究は、抗老化の領域にとどまるだけでなく、美白や皮膚疾患に関する研究（日本メナード化粧品）、さらには頭皮ケアに関する研究（日本ロレアル、アルビオンなど）などへと、多岐に渡る領域へと広がりをみせている。

◆メイクアップ分野では、ナチュラル、ロングラスティング、スキンケア効果の3点がキーワードとなっており、高いカバー力がありながら自然な仕上がり（素肌感）を両立させる技術の研究や、表皮・真皮の老化に着目したアイテムの開発などがみられる。また、ヘアケア分野では毛髪内部の美しさを高める技術・成分の開発が進行しているほか、頭皮に着目した研究も多くみられる。

◆さらに、近年活発に行われているのが感性・官能性研究である。脳科学の知見・技術などを応用し、それを数値化・視覚化することで、高付加価値製品やカウンセリング技術の開発に反映し、顧客満足度の向上につなげる狙いである。このほか、グローバル市場への対応を強化するべく動物実験代替法の研究が進められているほか、新規事業として内外美容を視野に入れた美容・健康食品の研究や、美容医療と化粧品の融合の可能性を模索する動きもみられる。

◆当資料では、主要化粧品企業のR&D戦略を、組織体制、R&D費・人員、注力テーマ、特許、産学官との提携状況などから多角的に分析。さらに、海外市場への対応や新規事業の取り組みについても取り上げ、主要各社の今後の展望についてレポートしている。

目次
【集計・分析編】
１．市場概要
　１） 調査背景と目的
　２） 調査対象範囲
　３） 調査対象企業
　４） 調査方法
２．化粧品の市場規模推移
　１） 総市場
　２） 分野別市場
　３） チャネル別市場
　４） 主要企業の業績
３．主要企業のR&D体制
　１） 主な国内拠点
　２） 海外市場に対する取り組み
４．主要企業の戦力分析
　１） 主要企業のR&D費および対売上高比
　２） 主要企業のR&D人員および人員比率
５．主要企業の研究開発動向
　１） スキンケアの研究開発動向（抗老化、美白、UV、ニキビ）
　２） メイクアップの研究開発動向（ベースメイク、ポイントメイク）
　３） ヘアケアの研究開発動向（ヘアケア、ヘアスタイリング、育毛・頭皮）
　４） 新規事業の研究開発動向（美容・健康食品、再生医療（美容医療））
　５） その他の研究開発動向（感性・官能性、動物実験代替法）
　　【主要企業の研究開発動向一覧】
６．主要企業の特許分析
　１） 公開特許件数
　２） 提携状況
７．今後の方向性
　１） 化粧品のR&Dの方向性
　２） 主要企業の今後の展開

【個別企業編】
◆株式会社資生堂
◆花王株式会社
◆株式会社カネボウ化粧品
◆株式会社コーセー
◆ポーラ化成工業株式会社
◆株式会社ノエビア
◆日本メナード化粧品株式会社
◆株式会社ファンケル
◆日本ロレアル株式会社
◆株式会社マンダム
◆ロート製薬株式会社
◆ライオン株式会社
◆株式会社ミルボン
◆株式会社ナリス化粧品
◆株式会社アリミノ
◆ホーユー株式会社
◆クラシエホームプロダクツ株式会社
◆富士フイルム株式会社

―調査項目（一部除く）―
１．企業概要
２．研究開発体制
　１）R&Dに対する基本方針
　２）組織図
３．R&D費およびR&D人員
４．研究開発動向
　１）近年の主な研究開発成果
　２）主な特許の公開状況
５．今後の方向性

資料体裁：A4判149頁
発 刊 日：2013年9月18日