2014年　通販化粧品の市場分析調査

―既存顧客に軸足を置き、ＬＴＶ向上の強化が成長の鍵―

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概要
【調査趣旨】
◆2012年度（2012年12月～2013年11月に迎えた決算を対象）の通販化粧品市場は前年度比0.4％増の3,175億円。販売高は過去最高を更新したものの、2年続けて微増推移にとどまっており、停滞感が顕著になっている。

◆その主な要因は、これまで比較的低価格な化粧品を提供し同市場を牽引してきたＤＨＣやファンケル、オルビス、アテニアといった古参企業が、資生堂やカネボウ化粧品といった店販系の大手化粧品企業との競争の激化により伸び悩んでいることが挙げられる。また、“オールインワンコスメ”などの通販で大ヒットした商品を店販系ブランドが相次いで上市し、通販化粧品の販売シェアを奪うという構図もみられるようになっており、近年の通販化粧品市場の拡大に大きく貢献してきたドクターシーラボや新日本製薬といった新興企業の苦戦の一因になっている。

◆2013年度以降については、引き続き外資系・制度系・セルフ系といった企業の通販化粧品市場の参入・強化に伴い顧客の裾野が拡大し、増加基調は維持する見通し。しかしながら、販売形態を問わない参入企業の増加は必然的に新規顧客の獲得がますます難しくなることを意味し、各社の競争はいっそう激しくなるとみられる。

◆このため今後の通販化粧品市場の方向性としては、既存顧客に軸足を置き、LTV（Life Time Value：顧客生涯価値）を向上させる施策を講じることがいっそう重要になってくる。その鍵を握るのがソーシャルメディアで、顧客接点・頻度・時間の拡大を通じて自社への信頼感・愛着感を高めていくことが、既存顧客のリピート化・リピート顧客のファン化を促すといえる。また今後、店頭との連携やコールセンターのパーソナル対応なども、通販顧客の購入点数・購入単価の向上を図るうえでますます欠かせない要素になるとみられる。

◆当資料では、店販系企業および異業種系企業の参入で今後競争がいっそう激化する通販化粧品市場について、大手通販企業から中堅企業、新規参入企業までを徹底調査。商品展開、使用媒体、顧客サービス、ＳＮＳの活用状況などから多角的に分析するとともに、踊り場を迎えた各社の今後の戦略についてレポートしている。

目次
【市場編】
１．調査概要
　１）調査目的
　２）調査対象媒体
　３）調査対象商品
　４）調査対象企業
　５）調査方法
　６）調査期間
　７）その他の留意点
２．通販市場の概況
３．通販化粧品市場の概況
　１）通販化粧品市場への参入経緯
　２）最近の主な動向
４．通販化粧品の市場分析
　１）通販化粧品の市場規模
　２）通販化粧品のマーケットポジション
　３）通販化粧品の企業別販売高
　４）通販化粧品のブランド別販売高
　５）通販化粧品の分野別・種類別販売高
５．通販化粧品の顧客分析
６．通販化粧品の商品分析
　１）主要企業25社の商品展開状況
　２）主要企業25社の分野別展開状況
　３）主要企業25社の種類別展開状況
　４）主要企業25社の価格帯別展開状況
　５）主要企業25社のブランドコンセプト
　６）主要企業25社の新商品発売状況
７．通販化粧品の販売方法分析
　１）主な通販媒体
　２）受注・発送業務
　３）販売促進策
８．今後の展開
　１）通販化粧品の今後の市場性
　２）主要企業の今後の展開

【個別企業編】
◆株式会社ディーエイチシー
◆オルビス株式会社
◆株式会社ファンケル
◆株式会社ドクターシーラボ
◆株式会社ハーバー研究所
◆ガシー・レンカー・ジャパン株式会社
◆株式会社再春館製薬所
◆株式会社アテニア
◆株式会社山田養蜂場
◆新日本製薬株式会社
◆株式会社アイム
◆ドクタープログラム株式会社
◆株式会社ニッピコラーゲン化粧品
◆株式会社富士フイルムヘルスケアラボラトリー
◆株式会社ヤマサキ
◆株式会社悠香
◆ジーノ株式会社
◆株式会社キナリ
◆花王株式会社
◆小林製薬株式会社
◆株式会社ＪＩＭＯＳ
◆アンファー株式会社
◆株式会社ランクアップ
◆株式会社ティーエージェント
◆サンスター株式会社

―調査項目（一部除く）－
１．企業概要
２．顧客特性
３．商品構成
　１）展開ブランド
　２）品目数
４．販売高
　１）総販売高
　２）通販チャネルの販売構成
　３）通販化粧品の販売構成
５．販売方法
　１）主な通販媒体
　２）主な顧客サービス
６．受注・発送のフロー
７．今後の展開

資料体裁：A4判　174頁
発 刊 日：2014年3月28日