【事業戦略シリーズ】
2017年　ケミカルメーカーの自動車向け事業戦略調査

―自動車事業の現況と今後の事業戦略を探る―

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概要
【調査趣旨】
◆ケミカルメーカー11社の自動車向け事業規模は、2015年度まで順調に拡大してきたが、2016年度は前年度比3.2％減の1兆4,517億円となった。これは、原料安による販売価格の低下や円高が減少要因となっている。2017年度は市場環境の改善が予想されることから上昇推移となる見込みである。

◆ケミカルメーカーは、自動車メーカーおよび自動車部品メーカーに樹脂・エンプラ、繊維、化学品、ゴム、接着剤、フィルムといった多岐にわたる自動車部品材料（用途：外装、内装、電装、エンジン、タイヤ、ウィンドウなどあらゆる部位）を展開している。

◆近年は、環境対応型自動車（電気自動車など）用のリチウムイオン電池部材や、自動車部材のマルチマテリアル化要請に応える炭素繊維複合材料に注力するメーカーが目立ってきている。

◆当資料では、ケミカルメーカー11社を対象に、自動車向け事業の①取り組み経緯②製品展開状況③事業規模④事業推進体制⑤今後の事業戦略についての報告を通して、事業の現況と今後の事業戦略立案のためのデータを提供する。

【調査対象】
ケミカルメーカーが自動車用途（外装・内装・電装、エンジン、バッテリーなど）で展開する樹脂・繊維・ゴム・フィルム・接着剤・電池部材等の製品

【調査期間】
2017年3月～7月


目次
【調査概要】
【市場編】
１．自動車および自動車部品業界の市場構造
２．ケミカルメーカーの自動車向け事業規模
　１）調査対象企業11社の自動車向け事業規模
　２）各企業の自動車向け事業規模
　３）全体に占める自動車向け事業の位置づけ
　４）国内外別構成比
　５）国内外別売上規模
３．各社の自動車向け事業の取り組み経緯
４．各社の自動車向け製品展開
５．各社の自動車事業推進体制
６．子会社・関連会社との連携
７．今後の事業展開

【個別企業編】
◆三菱ケミカル
◆旭化成
◆東レ
◆三井化学
◆日東電工
◆積水化学工業
◆住友化学
◆東洋紡
◆帝人
◆デンカ
◆住友ベークライト

―個別企業編調査項目（各社共通）―
１．企業概要
２．自動車向け事業の取り組み経緯
３．自動車向け材料等の製品概要
４．自動車向け事業の位置付け
５．自動車向け事業規模推移
　１）国内外別売上高
　２）国内における売上高
６．自動車向け事業推進体制
　１）事業推進組織および体制
　２）研究開発・生産・販売体制
　３）研究開発動向
７．今後の事業戦略



資料体裁：A4判　87頁
発刊日：2017年7月28日