2020年　サプリメントの市場分析調査

―コロナ禍で需要が拡大！注目は「免疫」「生活習慣病」対策―

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概要
【調査趣旨】
◆2019年度のサプリメント市場は前年度比0.7％増の7,942億円となった。同年度は、機能性表示食品を中心とした生活習慣病対策カテゴリーやプロテインの伸びが続くスポーツ関連カテゴリー、ロコモ対策や認知症対策といったシニア向けカテゴリーなどが好調に推移した。一方で中国電子商取引法施行に伴うインバウンド需要の減少、景品表示法違反による酵素商品の縮小などが響き、市場全体では微増推移となった。

◆機能性表示食品のみの市場規模をみると、2019年度は前年度比29.8％増の1,329億円となり、サプリメント市場全体に占める割合は16.7％となった。同市場は主要各社の積極的な取り組みに加え、訴求や成分の多様化により、右肩上がりの成長を続けている。同制度が施行されて4年以上が経過し、サプリメント市場全体に占める機能性表示食品の割合は年々高まっている。そのためサプリメントを展開するうえで、機能性表示食品の位置づけは以前よりも重要度が増している。具体的な健康機能を表示できる点は機能性表示食品の大きな強みであり、消費者の健康に対する不安や悩みに寄り添った商品提案により、潜在ニーズの掘り起こしが期待できる。

◆2020年度の市場規模は前年度比1.0％増の8,022億円となる見通し。新型コロナウイルス感染症の拡大は、サプリメントに対する消費者ニーズを高めている。具体的にはコロナ禍をきっかけに、食事で足りない栄養素を補う目的でサプリメントを摂取したり、免疫機能を高めるためにサプリメントを活用したりする動きが広がりをみせている。消費者の健康維持・増進に対する意欲は高く、サプリメント市場は引き続き堅調な推移が予想される。

◆当資料では、サプリメント市場の動向を成分別や訴求別、チャネル別など様々な角度から分析。さらにコロナ禍の影響、各社の商品展開状況や売上高、販売方法、今後の展開についてもまとめている。

【調査期間】
2020年5月～2020年9月


目次
【調査概要】
【市場編】
1.調査概要
　1）調査目的
　2）調査対象企業
　3）サプリメントの定義
　4）サプリメントの訴求別分類
　5）サプリメントの主要な機能性成分
　6）調査方法
　7）その他の留意点
2.市場の沿革
3.市場分析
　1）全体
　2）企業別
　3）商品別
　4）成分別
　5）訴求別
　6）チャネル別
4.商品分析
　1）商品政策
　2）新商品分析
5.品目分析
　1）企業別
　2）成分別
　3）訴求別
　4）価格帯別
6.販売方法
　1）販売チャネル
　2）販促活動
7.コロナ禍の影響
　1）コロナ禍における消費者の意識・行動の変化
　2）コロナ禍における各社の動向
8.今後の展開
　1）今後の市場性
　2）各社の今後の展開

【個別企業編】
◆アサヒグループ食品株式会社
◆味の素株式会社
◆大塚製薬株式会社
◆小林製薬株式会社
◆サントリーウエルネス株式会社
◆株式会社資生堂
◆大正製薬株式会社
◆株式会社ディーエイチシー
◆日本アムウェイ合同会社※
◆株式会社ファンケル
◆株式会社富士フイルムヘルスケアラボラトリー
◆株式会社明治※
◆森下仁丹株式会社
◆株式会社山田養蜂場※
◆ライオン株式会社
◆株式会社わかさ生活※

―調査項目　※印の簡易企業は一部異なる―
1.商品概要
2.発売経緯
3.品目数
4.商品分析
5.売上高
　1）商品別
　2）成分別
　3）訴求別
　4）チャネル別
6.販売方法
7.今後の展開


資料体裁：A4判150頁
発刊日：2020年9月9日